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☆ダイヤモンドになったピラミッド
ピラミッドの大きさのダイヤモンドがあったなら、どれほどの価値だろうか？ あるいは人工ダイヤモンドの急増で天然ダイヤモンドの価値がむしろ急減しているように、超巨大なダイヤモンドは無用の長物となってしまうのだろうか？
ところで、ここで述べるピラミッドは人口ピラミッドのことで、ダイヤモンドも人工ならず人口ピラミッドがダイヤモンド形になることだ。
何年か前の拙著からそれに関した項を引用する。
55、ダイヤモンドになったピラミッド
図57：人口ピラミッド（出所：厚生労働省）省略
関連図：日本の財政関係資料Ｐ28：
図57は日本の人口の男女別年齢別の構成図だ。実線の2015年と破線の2025年に見られるように、この人口ピラミッドを上にずらしていくと、人口数を表す横幅が広い世代が上に移動していくのが分かる。そして、もはやピラミッドとは呼べない、ダイヤモンドの形の下部が今後も細っていくのが推測できる。これがいわゆる少子高齢化だ。
前図56で見た所得額や給付額の増減は、人口の増減からも影響を受ける。そこで総務省統計局のデータ（巻末に参照ＵＲＬ）を調べると、日本の総人口のピークは2008年の１億2808万4000人で、2020年９月末時点では１億2581万人と概算されている。これが前述の図51でみた2015年度以降の国民健康保険の医療費と給付金が共に減少していた主因だ。つまり、他の条件を何も加味しないと、所得額や給付額は共に漸減していくと見込まれる。
とはいえ、他の条件が何もないと仮定するのは現実的ではない。
少子化は婚姻率の低下、婚姻年齢の上昇からももたらされている。これは、これまで述べてきたように、消費税導入後に日本経済の成長が止まったことで、非正規雇用など雇用形態の悪化、実質賃金の減少が続き、「結婚したくてもできない」若者が増えたことも要因だ。また税収が減ったことで、働く女性への環境づくりへの予算が不足していることも大きい。
ダイヤモンド形の人口構成で予測されるのは、働き手の減少、年金生活者の増加、医療費の増加などだ。これは所得額の減少と給付額の増加を示唆し、少子高齢化以前から高まってきていた社会保障費の国庫負担と国民負担率をさらに高めることになる。
もっとも、デジタル化やリモートワークの進展は、男女ともに働き手の生産性向上を促す可能性がある。通勤時間の減少や、これまでほとんどが無駄な時間とされてきた会議に要する時間を、生産や消費といった経済活動に充てることも可能となるからだ。
一方で、コロナ禍や、コロナ対策禍による健康の悪化が、医療費負担を増加させる可能性もある。疫病である新型コロナウイルスによる健康被害は当然だが、その対策である巣ごもりによる健康被害だ。巣ごもりは、これまで健康維持のために必要だとされてきた外出、適度の運動、ヒトとの交流、多様な趣味活動などをことごとく否定したものだからだ。また、運動不足によるコロナ太りはコロナ感染時の重症化リスクを高めるとされている。加えて、経済状態の悪化によるストレスや不眠などは、健康の大敵とされてきた。
参照：日本が幸せになれるシステム・65のグラフデータで学ぶ、年金・医療制度の守り方（著者:矢口 新、ペーパーバック版）
人口ダイヤモンドが意味するところの少子高齢化が、今後の世界で最も進展すると見込まれているのが中国だ。中国では一人っ子政策が1979年から2015年まで実施されたので、一時シックス・ポケットと呼ばれたように、一人っ子は両親２人と双方の祖父母４人の合計６人から可愛いがられてきたとされる。これが意味するところは、一人っ子政策が厳密に守られてきた訳ではないとしても、いずれは少数の若年層が何倍かの高齢層を支えなければならないということだ。
2016年以降に一人っ子政策は解除されたが、それでも少数家族に慣れた中国に出生率急増の兆しは見えず、人口のダイヤモンド化の加速は避けられそうにない。
また、それに拍車がかけているのが、若年層（16～24歳）の失業率が20％を超えてきたことだ。つまり、６人を支えなければならない若者の５人に１人に仕事がないのだ。
安定した仕事がなければ、所得は限られる。そして、所得が少なければ将来の見通しが暗いので、結婚に踏み切る若者たちが少なくなる。安定した家庭がなければ、子供の数も少なくなる。いずれは就職できても結婚の高齢化で子供の数は少なくなる。人口のダイヤモンド化はさらに加速することになるのだ。
一方、日本の若者の就職率は大きく改善したが、それでも所得増には繋がっていない。先週発表された７月の実質賃金は前年比2.5％減と、1.6％減から拡大、マイナスは16カ月連続となった。また、日本でも所得が低いほど未婚率が高い傾向が見られている。
総務省22年の就業構造基本調査で、職に就いている30代男性の所得と未婚率の関係では、年収100万円台の層は76.3％、200万円台では64.7％が未婚だった。一方、600万～700万円台で21.4％、800万円以上では17.3％と、所得と婚姻率に強い相関関係が見られた。こうした傾向は12年、17年の調査でもみられたという。低所得が生き方の選択肢を狭めているのだ。
所得と子供の数の相関関係は、所得と婚姻率ほどには単純ではないが、それでも理想の数の子どもを持たない理由の第一が経済的な負担だ。
参照：現代日本の結婚と出産（2023年８月31日）
Ｐ86図表 7-4-1 調査別にみた、理想の数の子どもを持たない理由
（予定子ども数が理想子ども数を下回る夫婦）
また、2020年の出生動向基本調査では、夫の年収が600万円以上の世帯の平均子供数は2.11人である一方で、夫の年収が300万円未満の世帯の平均子供数は1.58人となっていた。ここでも低所得が生き方の選択肢を狭めている。
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・著書案内：日本が幸せになれるシステム: グラフで学ぶ、年金・医療制度の守り方（著者:矢口 新、ペーパーバック版）
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