【恐怖指数VIXは低下、世界経済は安定化へ】
4月に入り、恐怖指数(VIX)が危険領域とされる25~30ポイントを下回って推移している。
恐怖指数(VIX)とは、「Volatility Index(ボラティリティ・インデックス)」の略語。
VIXは「S&P500株価指数」のボラティリティ(価格の変動性)を基準にして、投資家が株価の先行きにどれほどの振れ幅を見込んでいるかを示している。
通常、下落へのリスクが高まった時にVIX指数が急上昇する傾向がある。
相場の膠着状態が続くか、ボラティリティがあまりないと見る投資家が多くなると、VIX指数は低下する。
つまり、VIX指数が高いほど株式相場の急な下落の可能性が高く、逆に、VIX指数が低いほど株式相場が安定しており、株価の急な下落の可能性が低いと言える。
VIX指数は通常10〜20の範囲内で動くとされ、25を超えてくると警戒領域と判断される。
昨年は新型コロナの感染拡大が警戒され、世界経済が大きく落ち込むとの見方が強まり、世界的に株価が急落した。これを背景に、昨年のVIXは20ポイントを下回ることがなかった。
その後、ワクチンの開発普及により景気回復期待が高まり、NYダウは史上最高値を更新している。
こうした状況から、VIX指数も低下し危険水準から低下した。
国際通貨基金(IMF)は6日、2021年の世界経済見通しを発表し、今年の世界全体の成長率の予測をプラス6.0%に上方修正した。
IMFは、上方修正の理由について、アメリカなどの経済大国が新型コロナウイルス対応で追加の財政措置を講じたことや、ワクチン接種による今年後半の景気回復への期待を反映したとしている。
その結果、今年の世界全体の成長率の予測は、前回より0.5ポイント上方修正されプラス6.0%となっている。
国別成長率では、アメリカが6.4%と大幅に上方修正されたほか、中国が8.4%、日本が3.3%と、いずれも上方修正された。
また、新型ウイルスによる景気後退の影響は、各国の財政出動によって、2008年のリーマンショック時よりも抑えられる見通しだとしている。